フルリモートで働きたい!求人を探して転職する方法を解説

近年、働き方改革の一環として「リモートワーク」を導入する企業が増えてきました。 ですが、週に何日かはオフィスに出社する必要があったりと完全に出社なしが可能なケースはまだ少ないのが現状です。そこで今回はフルリモートで働きたい場合の求人の探し方や転職の際に注意したい情報などご案内します。

「フルリモート」で求人はあるのか?

リモートワークの中でもまったく出社を必要としない働き方が、「フルリモートワーク」です。ITエンジニアなどは特に、WebデザイナーやWebサービス開発者、システム開発、プログラマーといった職種で以前からフルリモートという形態でお仕事されている方も多く、求人の募集も良く見かけます。ですが、経験者歓迎や経験〇年以上など条件も付いていることも。

ではそれ以外の仕事はどのようにして探したらよいのでしょうか。実は近年、事務や人事、経理といった業務や英語力をつかった翻訳などの仕事は在宅での求人も増えてきているのです。

フルリモートで働きたい方必見!フルリモートワークの求人をみつける方法を解説します。

リモートワークの現状

政府はリモートワークの推進を図っている

「リモートワーク」と同様に、「テレワーク」という呼称もよく聞かれます。
「テレワーク」と「リモートワーク」はほぼ同じ意味で使われており、どちらもオフィスから離れて働くことを表しています。
国や自治体では、オフィスに出社しない働き方の名称を「テレワーク」に統一しています。
「リモートワーク」は、主に民間企業で使われる名称です。

リモートワークは、仕事と育児・介護等の両立(ワークライフバランス)、労働力人口の確保、ペーパーレス化の促進など、さまざまな効果が期待できます。
そのことから、総務省では、テレワークの一斉実施を呼びかける「テレワークデイズ」、テレワーク導入を検討する企業に専門家が無料で助言や情報提供などを行う「テレワークマネージャー相談事業」、「働き方改革セミナー」の開催など、さまざまな取り組みを行い、リモートワーク普及をサポートしています。

新型コロナウイルスの流行により再び注目

2019年末頃より流行が確認され、今もなお世界的に感染が収まらない新型コロナウィルス。密閉・密集・密接の「3つの密」を避けることで感染の危険性を減らすことができるとされています。
この新型コロナウィルス感染拡大をきっかけに、企業が社員に在宅勤務を認める動きが世界中で加速しました。日本も例外ではありません。
リモートワークは、在宅勤務などにより不特定多数の人との接触を避けて就労することで、他人との接触機会を減らす有効な手段のひとつとして注目されています。

全ての企業でフルリモート可能ではないが

日本においては、新型コロナウィルス感染拡大で外出制限された海外のように、週に1日も出社する必要なし、完全リモートワーク可=「フルリモートワーク」を導入している企業は、まだ多くはありません。
しかし、国の後押しもあり、フルリモートとまではいえなくても、週4~3日は自宅などでリモートワーク可能な企業は確実に増えてきています。

フルリモートの求人を探す方法

では、リモートワークや在宅勤務可能な仕事に就くにはどうしたらよいのでしょうか。

求人サイトを利用する

まず思い浮かぶのが、求人サイトで希望の条件に合った求人を検索する方法です。
大手の求人・転職サイトはもちろん、最近ではリモートワーク専門の求人サイトも出てきました。
仕事内容のほか、月収や福利厚生など、さまざまな条件を指定して検索することができますが、「リモートワーク」「在宅勤務」などと検索しても、週に何日か出社が必須といった、完全なフルリモートでない求人の場合もありますので、注意が必要です。

クラウドソーシングを利用する

次に、クラウドソーシングを利用する方法があります。
クラウドソーシングとは、アウトソーシングのひとつで、企業がインターネットを介してさまざまな案件を外部のワーカーに発注する業務形態です。
フリーランスとして専業で受注する個人が多いですが、最近では、アンケートに回答するといった簡単な業務を副業として行う人も増えています。

起業する

やりたいことがある。フルリモートで働きたい。でも、なかなか条件に見合った求人に出会えない。そんなときは思い切って起業するという方法も選択肢のひとつでしょう。

フルリモートの求人を探す際に注目すべき点

比較的新しい働き方のフルリモートワーク。実際に働き始めてから希望と違った点に気がつき、トラブルになることも。
そうならないために注意するポイントをご紹介します。

雇用待遇

正社員なのか、業務委託なのか、あるいは派遣契約か。同じフルリモートでも雇用形態が異なります。
また、掲載された金額は給与なのか報酬なのか。月収制・年俸制・時給制の違いもあります。
求人をみつけたら、きちんと確認しましょう。

出社の有無

リモートワークは、必ずしも毎日在宅で勤務できるとは限りません。週に何日かの自社オフィスなどへの出勤が義務付けられることも多くあります。その場合は、自宅から通える範囲の企業を選びましょう。
まったく出社せず、オンラインのみで働きたい場合には、「フルリモートワーク」や「完全在宅」を探します。

使用するパソコン等のスペック

フルリモートで働く場合には、メールや電話のほか、Web会議などでコミュニケーションをとることになります。
企業から機器を支給されない場合には、所有するパソコンなどのスペックを確認しましょう。必要なソフトはインストールされているでしょうか。また、Webカメラやマイクも用意しましょう。

危険な求人は避ける

コロナ禍で注目されるリモートワークですが、なかには気をつけた方がよい求人もあります。
例えば、応募するとオンラインセミナーの案内が届くことがあります。セミナーの参加者集めや個人情報収集を目的に求人を掲載していることもありますので注意しましょう。
さらに、オンラインセミナーの参加費用や、使用する機器やソフトウェアの購入費、登録料などの名目で費用を請求されるケースも。支払い後に音信不通になったり、約束された報酬が支払われないなどのトラブルに巻き込まれないよう、初期費用を要求する求人は除外した方がよいでしょう。

 

フルリモートの求人で知っておきたい雇用形態

また、一口に「リモートワーク」といっても、雇用形態や遠隔で働く時間数によって次のように分けることができます。

フルタイム型

雇用契約を結んだ正社員が対象で、勤務時間中は出社することなく、オフィス以外の場所でオンラインで業務を行います。

ハイブリッド型

雇用契約を結んだ正社員が対象で、オフィスに出社して働く日もあれば、出社せずオフィス以外の場所でオンラインで業務を行う日もあります。
出社とリモートを組み合わせた働き方です。

アウトソース型(業務委託契約)

雇用契約を結ばす、業務委託契約を結び、オフィスに出社せず業務を行う働き方です。
プログラマーやデザイナーなどのフリーランスが当てはまります。
この場合、まったく出社しないことが多いですが、出社が必要とされる場合もあります。

テンポラリー型

介護や育児などの理由により、一時的にリモートで業務を行う働き方です。
正社員に限らず、非正規雇用の契約形態の場合もあります。

 

働き方改革やコロナ禍でますます注目されるフルリモートワーク。
今はまだ東京を中心に広がってきた働き方ですが、地方の企業も徐々に取り入れ始めてその求人も増えてきています。これからは、個人のライフステージにあわせて、完全在宅や出社とリモートワークを組み合わせるなど、働き方を自ら選択できる時代が来るでしょう。
どのような働き方をしたいのか、仕事内容だけでなく働くスタイルもぜひ思い描いてみてください。