リモートワーク（テレワーク）とは、遠隔で働くことを指します。本来、仕事は職場に行き、現場で働くのが一般的です。しかし、インターネットの普及により、スマートフォンをはじめ、パソコンやタブレットがあればどこでも働ける時代となりました。それに伴い、徐々に普及したのがリモートワーク（テレワーク）です。

働く人にとっても、雇用する人にとっても、リモートワーク（テレワーク）は魅力があります。ただ、両者どちらも「遠隔で働こう」と思っても、なかなか踏み出せない場合もあるでしょう。確かに、新たにリモートワーク（テレワーク）を始める場合、インターネット環境を含め周辺機器をすべて用意しなくてはなりません。

一方、リモートワーク（テレワーク）を導入することで、得られるメリットも数え切れません。逆にリモートワーク（テレワーク）だからこそ、避けられないデメリットもあります。その二面性を念頭に置いたうえで、導入するかどうかを検討しましょう。

リモートワークは、働く側（従業員側）と雇用する側（企業側）双方に魅力があります。ここでは両者の視点に立ち、それぞれのメリットを紹介します。

働く側（従業員側）のメリット

まずは働く側（従業員側）のメリットを見ていきましょう。

通勤する必要がない（時間を有効活用できる）

リモートワークは、通勤する必要がありません。従来の働き方は、毎日のように職場に通勤するのが当たり前でした。しかし、リモートワークなら自宅が職場になります。もしくはカフェやコワーキングスペースを職場にすることも可能です。つまり、職場と自宅を何度も往復する必要がありません。

これにより、朝早くから起きる必要がなくなります。通勤に往復何時間もかける必要もなくなるでしょう。毎日満員電車に揺られたり、渋滞に巻き込まれたりする必要もありません。そうした通勤の負担を軽減できるのが、テレワークのメリットです。

仮に、通勤時間が片道1時間かかっていた場合、1日で往復2時間の削減となります。その分、時間に余裕が生まれ、疲労やストレスも軽減されます。余った時間を他の仕事に充てるのもよいでしょう。何より、仕事始めや仕事終わりにそのままゆっくりとできるのは、働く人にとって大きな魅力となります。

生産性が向上する可能性がある

リモートワークは職場と自宅を往復する必要がないため、余った時間を仕事に割り振れます。前述の通り、通勤に片道1時間使っていた場合、1日で往復2時間の削減が可能です。その余った時間を仕事に充てれば、単純計算で1日2時間分の生産性向上が期待できるでしょう。

自宅で働くことによって働きやすい環境が確保でき、働く人の生産性が向上する可能性もあります。疲労やストレスを溜め込みにくくなるぶん、仕事にも集中できる可能性が高いでしょう。「身支度の時間」「職場に行く時間」「職場から帰る時間」が削減できるので、今までにないパフォーマンス発揮も期待できます。

また企業のなかにはフレックス制、裁量労働制を採用しているところもあります。こうした企業の場合、仕事の進捗に併せて勤務時間や勤務日数も増減可能なので、無理なく働くことも可能です。それが生産性の向上にもつながります。

スキマ時間で自己投資ができる

リモートワークは通勤時間を大幅にカットできるため、スキマ時間もつくりやすくなるのがメリットです。スキマ時間を活用して自己投資もできるでしょう。職場と自宅の往復中、スマートフォンでネットニュースを見たり、寝たりして過ごす人もいるはず。ただ、それが毎日続くとなると、膨大な時間を無駄に過ごすことになります。

テレワークはスキマ時間も生まれやすいので、今まで通勤に充てていた時間に勉強することも可能です。それが自己投資になり、新たなステップアップにもなるわけです。忙しい社会人は自己研鑽する暇もなく、ただ毎日仕事に追われている人もいます。むしろ、そういった人が大半ではないでしょうか。

遠隔で仕事をすれば通勤時間など無駄なタイムロスを削減でき、新たなスキル習得にもつながります。また、趣味や家族との時間もつくれるため、余暇時間的にも大きなメリットがあるでしょう

働きやすい環境を整えられる

リモートワークは、基本的にどこで働くか指定されません。自宅を職場にする在宅勤務も可能ですし、カフェやコワーキングスペースを活用することも可能です。そのため、自分が集中できる職場環境を整えられます。

例えば人の目があると集中できない人は、自宅を職場にするのがおすすめです。逆に多少の雑音がないと集中できない人は、カフェやコワーキングスペースを職場にするのがおすすめ。このように、テレワークであれば働きやすい環境も自分で調整可能です。外出先や旅行先でも仕事できるので、場所に縛られることもありません。

自分だけの働きやすい環境を整えられるだけでも、メリットは大きいでしょう。職場の雰囲気に慣れない人ほど、リモートワークで一気に生産性が変わることもあります。

育児・介護など家族との時間を大切にできる

リモートワークは、育児・介護など家族との時間も大切にできます。そもそも職場に向かう必要がないため、家族を見守りながら自宅で働くことが可能です。

かつては「育児・介護を理由に仕事を休まなければならない」状況もありました。しかし、職場によっては育児休暇や介護休暇がなかなか取れず、「安心して働けない」状況もあったかと思います。なかには他の家族に預けて働きに出る人もいたはず。そうした「職場に迷惑をかけたくない」という思いから、なかなか休めずにいた人もいるでしょう。

それがテレワークの普及により、家族を見守りつつ働けるライフスタイルが確立されています。今まで育児・介護を理由に休職や退職していた人も、テレワークであれば家族と一緒に過ごしながら働けます。これはある意味、新時代の働き方といえるのではないでしょうか。

仕事のモチベーションが向上する可能性がある

今まで、職場と自宅の往復で毎日マンネリしていた人もいるはずです。現に、毎日の通勤が疲労やストレスの原因となり、心身ともに不調を訴える人もいます。リモートワークは、そういった人の仕事のモチベーションが向上する可能性があります。

働きやすい環境が整うことにより、疲労やストレスが軽減できるだけでなく、新たなスキル獲得も可能です。そうしたテレワークならではの環境が、働くモチベーションを生みます。もちろん、誰しもが「テレワーク＝モチベーション」とは限りません。ただ、自分に合わせたライフスタイルの確率は、モチベーションの向上だけでなくエンゲージメントの向上にもつながります。強いては離職率の低下にもつながり、本人だけでなく企業にとっても副産物があります。

リモートワークは自分の裁量で働くぶん、自己管理が必要です。ただ、逆にその自己管理が自分自身の自己決定感を生むことで、肉体的にも精神的にも安定するとされています。ゆえに、仕事のモチベーションも向上しやすいわけです。

雇用する側（企業側）のメリット

次に雇用する側（企業側）のメリットを見ていきましょう。

コストを削減できる

リモートワークは、従業員の通勤費用だけでなく事務所費用も抑えられます。本来、従業員の通勤費用は、所属する企業が負担します。仮に20人の従業員の通勤費用が1か月5,000円だった場合、毎月10万円の出費となるわけです。これが1人当たり1か月1万円であれば、毎月20万円かかる計算です。それを年間で計算すると120万円〜240万円かかります。

企業にとって数百万円は多少の出費と考えがちですが、テレワークを導入することでほぼリスクなく通勤費用をカット可能です。リモートワークの環境を整えるのに初期費用はかかりますが、それでも長い目で見ると結果的に大幅なコスト削減につながるでしょう。

さらには、事務所費用も削減可能です。オフィスに出社する従業員が減れば、オフィス使用時に発生する水道光熱費を削減できます。単にオフィスを賃貸で借りている場合、より小規模な物件に移転することで家賃も削減できます。このようにリモートワークを導入するだけで、突発的な費用だけでなくランニングコストも削減可能です。

デジタル化を推進できる

リモートワークを推進する場合、仕事で使用する資料や書類もデジタル化しなければなりません。従来は紙でやり取りしていたものが、データでのやり取りに移行するわけです。今後は、デジタル化に移行せざるを得ない状況も増えていくでしょう。

そのため、なかなかデジタル化が進まなかった企業も、テレワークをきっかけにデジタル化が半強制的に進む可能性もあります。最近では、フリーランスなど外注への業務委託も浸透したことで、紙でのやり取りは減っているのが現状です。

もちろん、企業の機密情報などが記載されたものに関しては、従業員が外部に漏らさないよう事務所で管理しなければなりません。ただ、それ以外の仕事のデータなどは、紙を使う必要はないでしょう。むしろパソコンやタブレット、スマートフォンで共有できるぶん、デジタル化によって業務効率も大幅に変わります。

単なるデジタル化だけでなく、業務プロセスの見直しが進むことで、企業全体の業務改善にもつながることが期待されます。面倒な紙を使った処理が減るぶん働く人の負担も減る。それだけでもメリットは大きいでしょう。

離職率を下げられる可能性がある

近年、優秀な人材の流出に悩む企業が多くあります。働き方の自由化が進んだことで、優秀な人材が社外に流れたり、フリーランスになったりしていることが要因の一つと考えられるでしょう。これは企業にとって損失でしかありません。

時代は「企業側が選ぶ時代」から、「働く側が選ぶ時代」と変化しつつあります。例えば、「自分に合った働き方がしたい」という理由で転職を考える従業員は、他の企業へとすぐに渡ってしまう時代です。

リモートワークを導入することで、そうした社内の従業員をとどめる効果も生まれます。休職や退職の理由は十人十色ですが、場合によっては「通勤がネック」「職場環境が微妙」と感じている人もいるでしょう。

そのような場合、テレワークで問題を解消できます。結果、従業員が「リモートワークできるならもう少しここで働こうか」と踏みとどまる可能性が上がるわけです。育児や介護で休職・退職を余儀なくされる場合も、テレワークが可能であれば時短勤務や復職もしやすくなります。そのような意味でも、リモートワークは離職率の低下に貢献してくれるでしょう。

従業員の定着は慢性的な人材不足を防ぐだけでなく、採用活動によるコスト削減にもつながります。副次的な効果も計り知れないぶん、テレワークは企業にとっても現状を打破する救済策となるはずです。

優秀な人材を確保しやすい

リモートワークは、極論をいえば全国各地、どこでも働けることを意味します。もちろん、定期的な出社が必要となる仕事もありますが、仕事の内容によってはフルリモートも可能です。そうなった場合、日本全国にいる優秀な人材を確保しやすくなります。

昨今はワークライフバランスを考え、自分自身の生活を見直す人も増えています。仕事に割く時間と趣味や家族に割く時間、その両方のバランスが取れて初めて幸せを手にできると考える人もいます。そのような考えから、テレワークを実現している企業に惹かれる人もいるでしょう。

逆に住まいなどの関係から、スキルはあるのに仕事をあきらめている人もいます。リモートワークは、そうした地方に散らばっている優秀な人材を確保するためにも役立ちます。現にフルリモートが可能な求人は人気も高く、応募者も数え切れません。これは応募者が多くなるぶん、優秀な人が見つかりやすくなることを意味します。

リモートワークはメリットばかりのように見えますが、デメリットもあります。最後に働く側（従業員側）のデメリット、雇用する側（企業側）のデメリットも見ておきましょう。

働く側（従業員側）のデメリット

• コミュニケーションの不足
• 企業との意思疎通
• 仕事の時間管理
• 在宅勤務による運動不足

リモートワークは、自宅もしくはカフェ・コワーキングスペースを活用して1人で仕事するため、コミュニケーション不足に陥りがちです。なかには終日、誰とも会話せずに1日を過ごす人もいるでしょう。最初は気楽だと思うかもしれません。

しかし、長期間続くと孤独感や疎外感が日に日に強くなります。Web会議ツールやチャットツールがあっても、対面でコミュニケーションできないぶん、誰かと関わりたい感情に苛まれるでしょう。そうした働く人同士のコミュニケーション不足には、十分配慮しなければなりません。

また、企業のメンバーが職場で顔を合わせる機会が減るため、意思疎通が行き届かない場合もあります。定期的な連絡はコミュニケーションツールで可能ですが、仕事の細かなニュアンスはどうしても伝わりづらくなります。そういった意思疎通の難しさも、テレワークのデメリットといえるでしょう。

それだけでなく、仕事の時間管理も難しいと感じる人が多くいます。職場で仕事する場合は、オフィスでの決まったタイムスケジュールに従って働いていれば問題ありませんでした。しかしテレワークになることで、自分で時間管理が必要となります。自宅は誘惑も少なくないので、気づけば他のことに気を取られてしまうなんてことも。その点は、自分自身に厳しくできる人でないと、仕事の効率が逆に下がる可能性もあります。

その他、在宅勤務による運動不足も深刻です。今まで通勤していた人は、少なくとも1日に数千歩は歩いていたはず。しかし、在宅勤務になることで1日に1,000歩すら歩かなくなる人もいます。人と会う機会も減るため、土日祝日などの休日も予定が立たず、だらだらと過ごしてしまう人もいるでしょう。結果、体重の増加や筋力の低下、生活習慣病など健康状態が悪化してしまうことも。

このように、テレワークはメリットだけでなくデメリットもあります。特に働く側（従業員側）は、セルフコントロールが必要となることを覚えておかなくてはなりません。

雇用する側（企業側）のデメリット

• 従業員の勤怠管理
• プロジェクトの管理
• セキュリティのリスク

リモートワークは、従業員の勤怠管理が困難とされています。自宅やカフェ、コワーキングスペースで働くとはいっても、常に監視できるわけではありません。現に「従業員の勤怠管理や在籍・勤務状況の確認が難しい」という理由で、テレワークを導入していない企業もあります。通常、勤怠管理はタイムカードやICTカードを、オフィスで読み込む形で実施しているところが一般的です。それができないとなると、企業にとっては懸念材料も尽きないわけです。

リモートワークの勤怠管理は原則、自己申告制となっているところが多い傾向にあります。それゆえ完璧な勤怠管理ができないのは、デメリットといえるでしょう。

また、テレワークになることで、プロジェクトの管理が行き届かなくなる場合があります。従来はオフィスでメンバー同士の進捗確認が可能だったため、タスク管理も比較的楽でした。しかし、リモートワークだと各々が仕事を進めるため、プロジェクトの流れが把握しづらくなります。結果、余計な確認や連絡が増えたり、無駄な工数や手間が増えたりすることも。この点も企業にとっては負担となるでしょう。

その他、セキュリティのリスクも考えておかねばなりません。テレワークは自宅・カフェ・コワーキングスペースで業務を進めるため、オフィス勤務よりもリスクが生じやすくなります。仕事で使用するパソコンやタブレットがウイルスに感染したり、スマートフォンを紛失したりなど、リモートワークは何かとリスクがつきものです。安全性の低いフリーWi-Fiを使用することで情報漏洩のリスクも増えるため、企業が率先してセキュリティリスクに対応しなければなりません。

このように、リモートワークはメリットだけでなくデメリットもあります。そのため、雇用する側（企業側）には、十分な対策を講じたうえでの導入をおすすめします。

リモートワークはデメリットもあるものの、メリットもたくさんあります。むしろ、遠隔で仕事することによる恩恵は計り知れません。今まで無駄となっていた通勤時間の削減はもちろん、優秀な人材確保や自己投資による成長など、生産性の向上につながる要素も数え切れません。

もし、テレワークが導入できていない場合は、一度試験的に導入を検討してみてはいかがでしょうか。それが企業の未来を変える大きな転換点となるかもしれません。