テレワークとは？働き方や在宅勤務との違い・メリットを解説
テレワークとは、遠隔で仕事することを指す言葉です。現在、働き方改革が進められているなか、テレワークは新たな働き方として注目されています。しかし、興味はあるものの在宅勤務との違いがわからない人もいるのではないでしょうか。そこで、今回の記事ではテレワークはどのような働き方を指すのか解説します。また、テレワークのメリットも紹介するので、これから遠隔の仕事に挑戦しようと考えている人はぜひ参考にしてください。
テレワークとは？
テレワークとは、従業員がオフィスに出社することなく働ける就労形態を指します。離れるを意味する「Tele」と働くを意味する「Work」から成るこの言葉は、本拠地から離れて働けることを指します。
「時間や場所に縛られない新時代の働き方」を実現するテレワークは、働き方改革の手段としても重宝されているのが特徴です。それだけでなく、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぎながら仕事ができる方法としても注目されています。
最近では本社勤務かリモート勤務か選択できる企業もあり、個々人の働き方にも幅が生まれています。細分化すると「在宅勤務」「モバイル勤務」「サテライトオフィス勤務」などがあるので、意味を正しく理解することが必要です。
テレワークと在宅勤務の違い
在宅勤務はテレワークの1つで、自宅を就業場所とする働き方です。テレワークは職場から離れて働くこと全般を意味するのに対し、在宅勤務は自宅を職場とすることを意味します。どちらもよく似た単語ですが、在宅勤務はあくまでも自宅で働くことを意味する言葉です。
さらにテレワークは就業形態により「雇用型テレワーク」と「自営型テレワーク」に分けられます。企業に属して働く場合は雇用型テレワーク、個人で開業して働く場合は自営型テレワークとなります。これらの就業形態によって在宅勤務は細分化されることも覚えておかねばなりません。
また、最近では業務の一部を在宅勤務で行う「部分的在宅勤務」を導入する企業もあり、テレワークの働き方も変わりつつあります。これにより育児や介護で急に予定が入る場合だけでなく、PTAに出席する場合や役所で手続きする場合などにも対応可能です。まさに在宅勤務は働く人の利便性を向上させた働き方となります。
テレワークに関連する言葉
テレワークには主に2つの関連用語があります。
- モバイル勤務
- サテライトオフィス勤務
それぞれの特徴を解説します。
モバイル勤務
モバイル勤務とは交通機関や飲食店、宿泊施設などを就業場所とする働き方です。顧客先だけでなくカフェやホテルなどで生じるスキマ時間で業務を進められるため、効率的に仕事をこなせます。空き時間の無駄を削減できるだけでなくオフィスを何度も行き来する必要がないので、ワークライフバランスにも優れています。
直行や直帰を活用すれば移動時間による業務時間のロストも防げることから、効率的な働き方としても注目されているのが特徴です。
サテライトオフィス勤務
サテライトオフィス勤務とは本拠地とは別の場所に設置したワークスペースを就業場所とする働き方です。主に専用型と共用型があり、選択するタイプによって働き方も変わります。
- 専用型
専用型は自社や自社グループで利用するサテライトオフィスです。営業中や出張中に立ち寄って勤務できるのが特徴で、本社勤務とリモート勤務の中間的位置付けとなります。
事務所のなかに社内サテライトオフィスを設置するタイプや、既存の事務所とは別に社外サテライトオフィスを設置するタイプがあります。 - 共用型
共用型は自社や自社グループではなく、複数の企業から個人事業主まで利用するサテライトオフィスです。シェアオフィスやコワーキングスペースとも呼ばれ、起業家や実業家、フリーランスの間でも利用されています。もともとは個人向けだったものの、最近では企業が直接契約して従業員に利用させる場合もあります。
テレワークはどのくらいの企業が導入している？
産業労働局の調査によると、東京の企業の57.8％がテレワークを導入していることがわかっています。これは2020年6月時点での統計で東京都内の企業10,000社を対象としたデータとなっています。そのため、やや情報は偏っているかもしれません。しかし、それでも実に半数以上がテレワークを導入しているわけです。
2019年の調査ではテレワーク導入率が25.1％だったことを考えると、1年間で大幅に増加したことがわかります。そこから数年を経た2023年現在、さらにテレワークは進んでいます。
新型コロナウイルスの拡大によりテレワークの需要が拡大した現在、働き方そのものを工夫する時代。コスト削減や優秀な人材確保にもつながるため、今後もテレワークという働き方は1つのロールモデルとなるでしょう。
テレワークを実施するメリット
テレワークを実施するメリットはいくつかあります。
- 通勤の負担が軽減する
- 主婦など自宅での時間を大切にしている従業員が定着しやすい
- 生産性が上がる可能性がある
- コストを削減できる
それぞれのメリットを解説します。
通勤の負担が減少する
テレワークは、文字通り遠隔での仕事を意味します。そのため、通勤の必要がありません。通勤時の混雑具合が激しい首都圏では、この通勤負担が減少するだけでも大きなメリットです。現に出社日を減らすことで、働く人の体力的・気力的な負担も軽減できます。
それが働きやすさにもつながるなど、テレワークは業務の効率化にもつながります。テレワークの仕組みさえ整っていれば、災害時にも安全を確保可能です。通勤ラッシュなど日々の疲労・ストレスを防ぐだけでなく働く人の生活も守る、それがテレワークの強みです。
主婦など自宅での時間を大切にしている従業員が定着しやすい
自宅での仕事を可能とするテレワークは、従業員の定着率にも寄与します。自宅でテレワークが可能であれば家事や育児、介護など外出できない状況に置かれた人も安心して働けます。自宅に限らず働ける場所を自分で選択できるのも嬉しい要素です。
どうしても子供が風邪をひいたり両親が体調を崩したり、毎日の生活でも不測の事態は発生します。緊急事態であってもテレワークであれば対応しやすいため、他の従業員に気を遣うこともありません。同僚への迷惑を考慮して退職する必要もありません。
その働きやすさが従業員の定着率にもつながり、併せて離職率などの低下も防いでくれます。これは働き手だけでなく雇用している側にとっても大きなメリットです。
生産性が上がる可能性がある
総務省の「2016年度社会生活基本調査」では2015年時点で国民の平均通勤時間が1日換算で34分と出ています。男性が43分で女性が25分ということで、1日平均30分前後を通勤に費やしていた計算となります。
テレワークでは、この通勤時間のタイムロスも防げるのがメリットです。1日30分と考えれば1ヶ月20日稼働した場合600分、つまり10時間は他の業務に充てられます。その分だけ生産性が向上すると考えると、テレワークを導入する恩恵も見えてくるのではないでしょうか。
コストを削減できる
テレワーカーが増加すれば、オフィスワーカーが減少します。その分、交通費や事務所のコストを軽減できます。テレワークはそういったランニングコストの削減も見込めるわけです。
仮に月に2回東京本社で打ち合わせをする場合、各主要都市から新幹線や飛行機で従業員が移動すると莫大なコストがかかります。単純な移動費だけでなく宿泊費もかかります。もし各従業員が1泊ずつ泊まるとなると、半年で約100万円〜200万円のコストとなる計算です。
逆にその打ち合わせをWeb会議とした場合、大幅なコスト削減が実現可能となるでしょう。
これからテレワークができる企業で働きたい人が確認するべきこと
テレワーク可能な企業で働きたいと考えている人が確認したい項目は3つあります。
コミュニケーション方法（頻度）
テレワーク可能な企業で働きたい人は、コミュニケーション方法と頻度を確認しておきましょう。出社を伴う勤務であれば直接会話すれば問題ないものの、テレワークとなるとそうはいきません。そのため、ITツールを駆使した連絡方法を確認しておくべきです。
例えば、最近は遠方でもコミュニケーションが取れるITツールが登場しています。Web会議ツールだけでなく、チャットツールなども活用することでチーム間の連絡も取りやすくなります。実際に業務を遂行する場合は、連絡頻度についてもあらかじめ確認しておくと安心です。
成果の管理方法
テレワークは上司や先輩の目がないため、従業員の成果が曖昧になりやすいです。そのため、成果の管理方法についても確認しておきましょう。例えば、1つのタスクを終了するごとに報告を義務付けるなど、工夫一つでトラブルも防げます。
業務の進捗状況も共有するなど、チームで仕事全体の流れを把握できるようなシステムがあると便利です。遠隔でも職場の様子が確認できるよう空間共有を導入するなど、企業によって工夫の仕方は異なります。テレワーカーはその点も事前に確認しておくべきです。
自分でもサボらない方法を工夫する
テレワークは従業員を24時間監視できるわけではないため、サボらないかどうか懸念している企業も少なくありません。テレワークで働く人自身も自分がサボりたくならないかどうか不安や心配を抱えています。
そのため、サボらない方法を工夫することが重要です。例えば、職場にいるときと同じスケジュールで動いたり頻繁にメンバーと連絡を取り合ったり、サボらないための環境作りが大切です。
それだけでなくテレワークは孤独もつきものなので、自分のモチベーションを保てる工夫も必要です。どうしても作業と休憩の境界線が曖昧なテレワークは「少しくらい休んでもバレないか」と魔が差すこともあるかもしれません。その点は自己管理も含め、上手な働き方が必要です。
まとめ
テレワークは次世代の働き方として注目されており、その恩恵も計り知れません。企業によってはテレワークを導入したことで業績が上がったところもあるなど雇用側にとっても労働者側にとっても魅力は多いです。ただ、場合によっては従業員がサボってしまうなどの問題もあるでしょう。
その点は企業がうまく従業員をコントロールしながら、より効率を高めていけるようシステムを構築しなければなりません。それでもテレワークを導入するメリットは大いにあるので、まだ導入していない企業は一度導入を検討してみてはいかがでしょうか。