インターネットテクノロジーの発展や世論により、現代の働き方に変化が生まれています。特に就業時間や勤務形態の柔軟性を重視し、ライフワークバランスの実現を目指す企業も多いでしょう。
例えばフレックスタイム制や裁量労働制は、柔軟な勤務形態の代表です。また出社せず、自宅やパブリックスペース、コワーキングスペースといった場所で行うリモートワークを取り入れる企業も増えました。

今回は、フルフレックスでのリモートワークは可能なのかというテーマで、フレックスタイムの仕組みや、フルフレックスに対応する業務にはどんなものがあるか紹介します。

フルフレックスと裁量労働制は、どちらも一定の裁量が認められた働き方です。自分のライフスタイルに合わせて労働時間を調整できるため、ライフワークバランスのとれた働き方ができます。

フルフレックスと裁量労働制の主な違いは、以下の通りです。

それぞれの働き方やメリットを見ていきましょう。

フレックスタイム制とは

引用｜厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「フレックスタイム制のわかりやすい解説＆導入の手引き」（chrome-extension://efaidnbmnnnibpcajpcglclefindmkaj/https://www.mhlw.go.jp/content/000476042.pdf）

フレックスタイムのメリットは、出退勤時間を自分で設定できることです。実際に勤務した時間を労働時間とし、報酬が支払われます。また1日ではなく、一定の期間で業務や報酬を調整するため、週休3日を実現できる場合もあります。

フレックスタイムが活用できる一例として、以下が考えられるでしょう。

• 早朝や遅い時間帯に出社し、集中して作業する
• 早出したぶん早めに退社し、趣味に時間を割く
• 交通渋滞や満員電車を避けるため、通勤時間を調整する
• 介護や育児など、家庭の都合に合わせて、毎日就業時間を柔軟に変える
• プライベートな予定に合わせ、1日だけ仕事しない日をつくる
• 昼休みを長めにとり、散歩や運動、昼寝の時間に充てる

フレックスタイムの場合、時間外労働にも報酬が発生します。時間の融通がきく働き方でありながら、働いたぶん報酬がもらえるのもメリットです。

裁量労働制とは

引用｜厚生労働省・長野労働局「裁量労働制」（https://jsite.mhlw.go.jp/nagano-roudoukyoku/hourei_seido_tetsuzuki/roudoukijun_keiyaku/sairyouroudousei.html）

裁量労働制のメリットは、労働時間が管理しやすいことです。みなし労働時間で働くため、事前にみなし労働時間を設定しておくだけで、業務さえ遂行できれば問題ありません。

裁量労働制が活用できる一例は、以下の通りです。

• タスクの優先順位を考慮し、自分の労働時間や休日を自由に設定できる
• 早朝や深夜など、自分にとって最も生産性の高い時間帯に集中して仕事する
• 業務を早く完了させて、早い時間に退社する
• 朝ゆっくり出社し、満員電車を避ける
• 早めに退社して、通院や習い事、プライベートの時間に充てる

一般的なフレックスタイムと違い、コアタイムがないため、自分の都合に合わせ、柔軟に勤務時間が変更できます。

フルリモートの企業でもフレックスタイムと裁量労働制の場合がある

フルリモートの企業でも、フレックスタイム制や裁量労働制を導入している場合があります。前述の通り、フレックスタイムと裁量労働制では、労働時間管理の仕方や報酬面で違いがあります。
フルリモートのフルフレックスタイムにこだわる場合は、求人票の募集要項をしっかり確認しましょう。募集要項に記載がない場合も、面接で忘れないよう確認してくださいね。

リモートワークとフルフレックスを組み合わせることで、従業員に多くのメリットがあります。リモートワークで働く場所を自由に、フルフレックス制によって働く時間を自由にすることで、さらに柔軟な業務が可能です。

例えば通勤にかかる時間や労力、手間がなくなるため、始業前と就業後のストレスが削減されます。また出勤、退勤時間や休憩時間も、プライベートを含めた自分のスケジュールに合わせ、毎日自由に変えることができます。プライベートな時間をしっかり確保することで、ライフワークバランスが向上し、仕事への意欲もより高まるでしょう。

さらにリモートワークやフルフレックスでは、自己管理や責任感も求められます。スケジュールを把握し、業務をきちんと遂行できるよう、自分を律する習慣を身につけましょう。自己管理能力を高めることで、業務の効率もより向上します。

フルリモートとフルフレックス、両方に対応した仕事は、IT関連や事務職などがあります。一般的に自宅でパソコンを使って作業できる業務で、かつ人との直接的なやり取りが少ない職種が、フルリモート・フルフレックスに向いています。

以下に挙げたのは、フルリモート・フルフレックスに対応できそうな業務です。一つずつ解説します。

1.マーケター職

オンライン広告やデジタルマーケティングといった、インターネットを介するマーケター職はフルリモート・フルフレックスが可能です。インターネットがつながっていれば、どこにいても業務を遂行できます。また、チャットツールを用いてコミュニケーションを取るため、勤務時間に縛られることも少ないでしょう。

2.デザイナー・エンジニア職

デザイナーなどクリエイティブ職やエンジニアは、フルリモート・フルフレックスに適した職種です。クリエイティブ職はフルフレックスやフルリモートといった自由な環境に身を置くことで、より良いアイディアが浮かびやすいという人も少なくないでしょう。またエンジニアの場合、細かなミスでシステムトラブルが発生することもあるため、静かで落ち着いた環境で業務にあたるのがおすすめです。
勤務時間についても、オンライン上のコミュニケーションツールで相談や打ち合わせができるため、柔軟な働き方がしやすいでしょう。

3.コンサルタント

専門知識や経験を活かし、クライアントの課題を解決するコンサルタント業も、フルリモートやフルフレックスと相性が良いでしょう。コミュニケーションツールを用いてクライアントと連絡しつつ、自分の好きなタイミングで仕事を進めていくことができます。
オンライン上で情報共有も簡単なので、業務の効率化も図れます。

4.一般事務職

パソコンを使って行う一般事務職は、リモートワークに対応しやすい職種です。特に他部署とのやり取りを必要としない資料作成などの業務には、フレックスタイムを採用するのもよいでしょう。

ただし業務によっては、個人情報保護の観点から、自宅での作業が難しいことがあります。こうした場合はフルフレックス制は可能なものの、フルリモートではなく、一部出社が必要になるでしょう。

5.人事担当

人事の仕事もリモートワークが可能です。現在はWeb会議システムを使ったオンライン面接も増えており、自宅で面接ができます。また、内定者とのやり取りや内定式の企画といった業務も、フルリモートで対応できるでしょう。

しかし人事担当の場合、従業員や求職者、求人媒体先の担当者など、多くの人とやり取りが発生します。そのため、フルフレックス勤務は難しいかもしれません。人事担当がフレックスタイムを導入する場合、コアタイムを取り入れたスタイルがよいでしょう。

6.経理担当・税理士

企業の経理や税理士の一部業務もリモートワークができます。特に書類作成やメール対応は、専門のソフトや特殊なツールが必要ないので、自宅のパソコンで対応可能です。

ただし経理に関する業務の多くは、金銭が絡むためテレワークが難しい場合もあります。
特に私用のパソコンは、セキュリティの面からもおすすめしません。使用は避けましょう。
またフルフレックスでは、トラブルが起きた際、状況によって対処できない可能性もあります。
経理でフレックスタイムやリモートワークを導入するときは、セキュリティに十分注意してください。

職種や業務内容にもよりますが、フルリモートでフルフレックスタイム勤務を行うことは可能です。
現在はコミュニケーションツールやWeb会議ツールが数多くリリースされており、遠距離間のやり取りが容易になりました。リモートワークを導入する企業が増えつつある理由の一つとして、そのような背景も考えられます。また柔軟な働き方が求められる現代、フルフレックス制を導入している企業もあります。

しかし「すべてをリモート、すべてをフレックス」というのは、難しい部分もあります。一部で出社勤務したり、コアタイムのあるフレックス制を採用したりしている企業が多いのも、そのためです。
いずれにせよ、フルリモート・フルフレックスを希望する場合、求人案件や企業情報をしっかり確認してください。

「ReWorks」では、フルリモート・フルフレックスをはじめ、リモートワーク案件やフレックスタイムの業務を多数紹介しています。
正社員でフルリモート・フルフレックスの仕事をお探しの人は、フルリモート正社員に特化した転職支援サイト「ReWorks」をご活用ください。