完全在宅の求人なんてあるの?求人の意外な落とし穴を知っておこう
働き方改革で導入する企業が増えた在宅勤務やテレワーク。中でもまったく出社を必要としない「完全在宅」の求人はあるのでしょうか。
また求人の意外な落とし穴って?
完全在宅の求人情報
完全在宅の仕事ってあるのでしょうか。一昔前によく聞かれた「主婦の内職」も、出社せず自宅で物品の製造や加工を行う、完全在宅の仕事スタイルですね。
インターネットの普及や、働き方改革の推進に伴って、仕事の仕方も多様化してきました。
完全在宅の求人も増え、誰でも比較的低いハードルでチャレンジできるデータ入力やアンケート調査といったものから、特別な専門性を求められるデザインや翻訳まで、その業務内容もさまざまあります。
完全在宅の求人情報で注視するべきポイント
一口に完全在宅とは言っても、仕事を探す際には気をつけるべきポイントがあります。
どのような点に気をつけて探せばよいか、解説していきましょう。
雇用形態
まずは雇用形態です。
正社員なのか、業務委託契約なのか、派遣契約なのか。雇用形態はしっかり確認しましょう。
たとえば、経理業務を担う求人でも、完全在宅で募集している場合は、正社員ではなく業務委託契約のものが多いようです。
このように同じ業務内容であっても、その雇用形態は変わってきます。
正社員としてある程度企業に管理されながらも、収入・福利厚生面等で安定した環境で働きたいのか。収入の面では多少不安定でも、好きな仕事を自ら選ぶことができる業務委託契約がよいのかなど、自分自身がどのような働き方をしたいか、具体的にイメージしてみて、求人内容と合っているかしっかり確認しましょう。
給料などの待遇
次に給料などの待遇の面ではどうでしょうか。
正社員やアルバイトといった直接雇用ではない場合、「給料」ではなく「報酬」と言います。
給与なのか報酬なのかの違いだけでなく、拘束時間や経費の扱いなど、その他の条件にも必ず目を通しましょう。
とくに在宅ワークの場合、インターネットの通信費や電気代などの光熱費、使用するパソコンの現物支給があるかないかなども、企業によってまちまちです。必ず確認しておきましょう。
変な条件を要求してこないこと
また当然ですが、働き始める際に、業務に必要という名目で講座を受けさせ、その受講料を請求してきたり、仕事に必要なパソコンソフトの購入代金を支払わせるといった、おかしな要求をされた場合には要注意!そういった怪しい求人は避けた方がよいでしょう。
完全在宅求人をおすすめできる人できない人
完全在宅で仕事をしたいと思っても、実際には在宅ワークをおすすめできる人とできない人がいます。
あなたは在宅ワークに向いているタイプでしょうか。
在宅勤務には向き・不向きがある
職種や業務内容によって、完全在宅で業務が遂行できる・できないがあることは容易に想像できますが、実は、働く人の仕事の仕方や性格によっても、完全在宅が向いている・向いていないということが言えます。
完全在宅の働き方をおすすめできる人
どのような人が完全在宅ワークに向いているのでしょうか。
それはずばり、自己管理能力のある人です。
完全在宅で仕事をする場合、上司など周りの監視の目は一切ありません。仕事をする場所も自宅となるため、オンとオフを切り替えられ、タスクを計画立てて着々と進められる人が向いていると言えるでしょう。
完全在宅の仕事はあまりおすすめできない人
では、逆に完全在宅が向いていない人はどのような人でしょうか。
コミュニケーションが苦手な人は、まったく出社しない完全在宅で仕事をするのは難しいでしょう。
在宅ワークの場合、チャットやメールを活用してコミュニケーションをはかることになります。そのため、対面での仕事以上にそこでのコミュニケーション能力が求められます。積極的に質問したり、疑問点をきちんと言語化して伝えられなければ仕事が進められませんし、相手に誤った情報を伝えてしまうことにもなりかねません。
対面でない分、コミュニケーション力が試されると言ってよいでしょう。
完全在宅だと仕事内容は限られる?
働き方改革で注目される在宅勤務。コロナ禍も相まって導入する企業がますます増えてきました。
しかし、どのような仕事でも在宅勤務が可能なのでしょうか。
完全在宅が可能な業務は限定される
結論から言うと、すべての職種・業務で在宅勤務ができるわけではありません。
では、完全在宅が向いている仕事、向いていない仕事をチェックしていきましょう。
完全在宅と相性の良い業務
完全在宅が成り立つ大前提として、一人で完結できる業務であることが挙げられます。
例えば、Webデザインやカスタマーサポート、ライティング・校正、データ入力などが当てはまります。顧客とやりとりのある職種でも、メールや電話、オンラインミーティングなど、ICTを活用してやりとりが可能な職種は、完全在宅で遂行が可能です。
完全在宅とは相性の良くない業務
たとえ一人で完結できる業務であっても、企業の機密情報や顧客などの個人情報をオフィス以外の場所で扱うのはリスクが高すぎます。
そのような職種・業務を自宅で行うことは難しいでしょう。
出勤する働き方のメリット
ここまで在宅勤務について見てきましたが、従来の出勤する仕事スタイルにも、在宅勤務にはないメリットがあります。
職場でコミュニケーションがとれる
在宅ワークでもオンライン会議を行うことがありますが、やはり対面でコミュニケーションが取れると、より深い議論を行ったり、雑談から思いがけずアイデアや情報を得られるといったメリットがあります。
自腹で設備投資しなくて済む
企業によっては、在宅ワークのためのインターネット通信費や電気代などの光熱費、パソコンなどの備品を負担してくれますが、自分で用意・負担する場合も多くあります。
その点、出勤するスタイルであればすべて会社が用意してくれるので、自己負担する必要はありません。
サボっていないかどうか疑われずに済む
在宅勤務の場合、上司がこまめに連絡してきて進捗確認をされることもあるようです。そのつど作業が止まってしまうので、できれば避けたいですね。
出勤していれば、目の前に上司がいますので、仕事をしているかどうか一目瞭然。さぼっているかどうか疑われることなく、業務に集中することができるでしょう。
いかがでしたか。
働き方にもさまざまなスタイルが増えてきました。オフィスに出社せず自宅で働く働き方もそのひとつです。
あなたのやってみたい仕事内容は完全在宅でもできる仕事だったでしょうか。
在宅で働くことを目指しているなら、自宅という環境であっても仕事とプライベートを切り替えられる自己管理力を身につけ、非対面でのコミュニケーションも積極的にとっていけるといいですね。
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